外国為替市場を動かす5大要素【ニュース】

■ニュース 事前に発表が予定されているニュースとそうでないものがありますが、いずれもマーケットに対する影響には特徴があります。予定されているニュースは多くのトレーダーが織り込み済みである為マーケットは決まりきった動きとなります。一方で予期していない突発的なニュースではトレーダーにできる事はほとんどありません。単にリスクを管理し悪影響を避けるだけです。しかし予定されているニュース全てがマーケットに影響するという事ではありません。トレーダーはマーケットを動かす重要イベントがいつあるかを把握し、それをどのように切り抜けるかを常に考えなければいけません。 次回:トレーダーの最大の武器

外国為替市場を動かす5大要素【恐怖と欲望】

■恐怖と欲望 一言でいえば恐怖が急落するマーケットをパニック状態にし、欲望が高騰するマーケットに衝動買いを生むという事です。1920年代後半に起きた歴史的できごとがその一例です。当時『ウォール街で何から何まで買う』という言葉が流行していました。人々の欲望は頂点に達し株価は永続的に上昇し続けるという考えが当たり前でした。そして暗黒の火曜日を迎え恐怖は世界恐慌を引き起こしたのです。恐怖と欲望という2つの感情は逆の連鎖も生み出します。2009年から始まったユーロ危機、特にギリシア危機において恐怖が人々の思考を支配しユーロは投げ売られる展開となりました。投資家の欲望により、まもなくして雇用やインフレ・ダイナミクスに悪影響をおよぼすレベルにま

外国為替市場を動かす5大要素【投機筋の標的にされる事がある】

■投機筋の標的にされる事がある 通貨オプション取引の多くは国際ビジネスの為に利用されます。つまり為替レートの変動に対するリスクヘッジが目的です。しかし投機目的の取引というのが非常に増えてきています。FXトレーダーの中で最も人気があるのがダブル・ノータッチ・オプション(NDT)です。EUR/USDやUSD/JPYのような人気のある通貨ペアにおいて、切りの良いレートで設定されるオプション取引ですがこれも投機筋の標的にされる事があります。その通貨ペアのレートが大きく動き心理的な水準となるオプション取引のレートに近づくと、その水準にタッチすると同時にすぐに値を戻してしまう事があれば、一方では寸前まで近づくもののタッチせずに値を戻すという事も

外国為替市場を動かす5大要素【オプション取引とは】

■オプション取引とは オプション取引とはオプションを売買する取引の事。選択権取引ともいう。オプションは金融商品のデリバティブの一種であり、ある原資産についてあらかじめ決められた将来の一定の日または期間において事前に定めた権利行使価格で取引できる権利の事。買い手は権利を行使してもしなくても良い。原資産のある指標が事前に定めた数値よりも上昇もしくは下落した際に、オプション料の対価として買い手から売り手にその変動リスクを引き渡す仕組みの為、保険のような機能がある。金融機関や保険会社はオプションを保険のような金融商品として販売している。 次回:投機筋の標的にされる事がある

外国為替市場を動かす5大要素【日本以外の為替介入(ロシア・新興国)】

■日本以外の為替介入(ロシア・新興国) ロシア:2009年10月頃から同国通貨ロシア・ルーブルの対ドル上昇を抑制する為、15億ドルから20億ドル程度のルーブル売りドル買い介入を行った。 新興国:2011年9月、ヨーロッパの財政不安をきっかけとしてリスク回避で新興国から資金流出が発生した。ブラジルやアジア、東ヨーロッパの新興国が米ドルなどを売って自国通貨を買う為替介入を相次いで実施した。 次回:オプション取引とは

外国為替市場を動かす5大要素【日本以外の為替介入(スイス)】

■日本以外の為替介入(スイス) スイス:2009年のギリシャ危機以降、対ユーロでスイス通貨スイス・フランが上昇、スイスフラン売りユーロ買いの為替介入を約1年間続けた。しかし急激な上昇を食い止めるのがやっとで上昇傾向そのものは変わらずスイス国立銀行は1兆円に上る巨額の損失を計上した。またスイスの外貨準備高は為替介入の影響で1年で5倍となった。2010年6月には為替介入の打ち切りを突如発表した。2011年9月6日以降、スイス国立銀行は1ユーロが1.2スイスフランを下回った時点で無制限に介入を行ってきたが、ユーロが量的緩和を行うなどユーロの下落圧力に抗しきれず、2015年1月15日には対ユーロの為替レート上限を放棄するに至った。次回:日本

外国為替市場を動かす5大要素【日本以外の為替介入(アイスランド・ウクライナ)】

■日本以外の為替介入(アイスランド・ウクライナ) アイスランド:2008年に入ってからの同国通貨クローナの対ユーロ下落に対してクローナ買いユーロ売り為替介入を行った。 ウクライナ:2008年9月からわずか一ヶ月で同国通貨グリブナが40%以上下落、グリブナ買いの為替介入を行った。 次回:日本以外の為替介入(スイス)

外国為替市場を動かす5大要素【日本以外の為替介入(アメリカ)】

■日本以外の為替介入(アメリカ) アジア通貨危機の際にはドル売りインドネシアルピア買い介入が行われている。 アメリカ:アメリカ合衆国財務省は、1970年代から1980年代にかけて頻繁にドル売り・ドル買い介入を繰り返してきたが、1995年にロバート・ルービンが財務長官に就任して以来は2,3回しか介入を行っておらず、2000年以降は2011年まで全く介入を実施していない。巨大で参加者が多数かつインターネットで瞬時に為替の情報共有が出来る為替市場を相手に連邦政府だけがアメリカ合衆国ドル相場の為替操作を試みるのは『もはや無駄』との考えからである。 次回:日本以外の為替介入(アイスランド・ウクライナ)

外国為替市場を動かす5大要素【為替介入の際の予兆】

■為替介入の際の予兆 為替介入は政策金利の発表等と異なり通常は実施されるまで公表されない為、極めてサプライズ性の強い施策なのですが実際にはその予兆があります。それは中央銀行や政府の口先介入です。自国通貨について『歴史的に過大評価されている』と繰り返し発言する場合等は為替介入をする可能性が高いといえます。とはいえ為替介入のタイミングを事前に把握する事は難しい為サプライズのイベントである事はしっかり認識しておきましょう。 次回:日本以外の為替介入(アメリカ)

外国為替市場を動かす5大要素【為替介入の例】

■為替介入の例 行き過ぎた為替レートを是正する為、その国の中央銀行が為替介入を実施する事がありますが、これは為替市場において自国通貨の供給量を増やし為替レートを操作するという政策です。例えば、日本の場合円高が極端に進行する局面においては政府短期証券を発行して円資金を調達し、これを原資に為替市場においてドル買い・円売りを行い円高の進行に歯止めをかけます。自国通貨の供給量を増やす事で通貨の希少性を相対的に下げごく自然な形で通貨を減価させるという方策です。 次回:為替介入の際の予兆

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