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通貨の特徴と経済指標【ファンダメンタルズ分析とは】

■ファンダメンタルズ分析とは ファンダメンタルズ分析とは、為替、商品先物、株式等の需給を左右する世界的な出来事について、マーケットへの影響という側面にアプローチする分析手法です。経済活動等の状況を示す基礎的な要因をもとに分析する事です。多くのトレーダーは、いつどこでエントリーするかを決める際、ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析双方を利用しますが、一般的にはどちらか一方を重視する傾向があり、ファンダメンタルズ分析だけに頼る場合、世界中に溢れるあらゆる情報が判断材料となります。では次回はもう少し詳しく見ていきましょう。 次回:ファンダメンタルズとは

景気先行指標【自動車販売台数】

■自動車販売台数 政府による公式発表というのは正確性へのこだわりや官僚的な理由によってやや遅くなる傾向があります。その点企業による発表はより柔軟です。一例を挙げると前月の自動車販売台数に関し企業は月末までには発表しますが、その後かなり遅れて政府は公式発表を行います。自動車の販売が好調だとすれば理論的には他の消費に関しても好調であろうと推測できます。以上は景気先行指標のほんの一部に過ぎません。経済指標に関する知識はトレードで勝つ為の武器となります。より多くの経済指標を分析していただき、ぜひその知識をトレードに生かしてください。 次回:ファンダメンタルズ分析とは

景気先行指標【購買担当者景気指数】

■購買担当者景気指数 ISMやIHS Markit等の機関により様々な購買担当者景気指数(PMI)レポートが発表されますがそれらは全て異なる重要度を持っています。中でも『flash』や『preliminary』といった速報にあたるリリースが最も重要です。その重要性の背後には発表のタイミングが関係しています。速報値は一般的に月の半ばまたはその少し後に発表されます。月初からその時点までの状況を購買担当者や供給担当者が分析します。50が変わらずで数値が高いほど当月の改善度合いが強い事を示します。逆に50を下回る場合は過半数の回答がネガティブである為、景気後退のいちシグナルとして捉えられる事になります。 次回:自動車販売台数

景気先行指標【消費者調査と企業調査】

■消費者調査と企業調査 どんな出来事であっても根本的には消費者の習慣や行動に起因します。その為、その点を意識して経済指標の結果等を判断する必要があります。例えば小売売上高は消費者の購買行動がダイレクトに反映し国内総生産(GDP)は企業や消費者における支出の影響を受けます。雇用は消費者が購入する商品需要がダイレクトに反映します。このような知見をトレードで活用できる為、消費者が楽観的なのか悲観的なのかを判断する基準を持つというのは非常に有効な手段です。そして各調査がその判断材料となります。注意点としては重要指標とは異なる調査対象期間の可能性もある為、各調査の影響力は慎重に判断しなければいけません。各調査結果は調査が実施されてから一般的に

各国の経済指標【見逃しがちな経済指標】

■見逃しがちな経済指標 また見逃しがちなのが改定値です。例えば重要度の高い指標の結果が予想よりも悪かったのにあまり相場が下落しない時があります。このような場合は前回発表された結果(=前回値)が修正された値(=改定値)が同時に発表されており改定値が前回値を上回っている事が要因である場合が多いです。改定値は毎回発表されるものではありませんが改定値が発表されている指標については結果同様に確認しておくと良いでしょう。 次回:景気先行指標

各国の経済指標【経済指標の上手な使い方】

■経済指標の上手な使い方 経済指標は、発表時間、重要度、対象の国・地域、指標名がカレンダー形式で1か月程度事前に分かるようになっています。取引する前にこれから重要な指標が発表される予定がないかどうか確認しておきましょう。発表時間になると結果が出ますので、この結果が予想より良いか悪いかで相場の向きが変わってきます。重要度が高いほど相場の動きが大きくなる傾向があります。予想より結果が良い時はもちろん、予想通りの場合も相場が好転する事が多いです。 次回:見逃しがちな経済指標

各国の経済指標【日本で重要な経済指標】

■日本で重要な経済指標 米ドル、ユーロに次いで、世界で3番目に取引されている通貨が日本円です。特に重要とされているのは日銀金融政策決定会合です。日銀金融政策決定会合とは日本の中央銀行である日本銀行が、政策金利や金融緩和・金融引締めといった金融政策を決定する為に行う会合の事です。1年に8回、各会合とも2日間開催されます。市場での予想や期待と決定した内容とのギャップがあるかどうかという事に注目しましょう。 日本の金融政策が分かる指標 ・金融政策決定会合(日本銀行が日本の金融政策を決定する会合) 次回:経済指標の上手な使い方

各国の経済指標【ユーロ圏指標】

■ユーロ圏指標 雇用が分かる指標 ・ユーロ圏失業率(ユーロ加盟国の失業率) 物価が分かる指標 ・消費者物価指数(HICP)(消費者が日常的に購入する商品の小売価格が前回より何%変動したのかを示す指数) 景気が分かる指標 ・ユーロ圏小売売上高(ユーロ加盟国の百貨店やスーパー等の小売・サービス業の月間売上高について、サンプル調査したもの) ・ドイツ国内総生産(GDP)(一定期間内に国内で産出された付加価値の合計金額) 金融政策が分かる指標 ・ECB(ユーロ圏の金融政策を決定している中央銀行)が決める金融政策 次回:日本で重要な経済指標

各国の経済指標【ユーロ圏で重要な経済指標】

■ユーロ圏で重要な経済指標 世界で米ドルの次に多く取引されている通貨がユーロです。欧州連合(EU)27か国のうち19か国で利用されています。ユーロ圏で特に大事な経済指標は、ECB(欧州中央銀行)が決定する金融政策です。ユーロ圏だけに留まらず世界中で注目を集めているイベントです。またユーロ圏で経済規模が大きいドイツやフランスの経済指標も大切です。特にドイツのGDP(国内総生産)や雇用統計などは通貨の変動に大きく影響します。 次回:ユーロ圏指標

各国の経済指標【米国指標】

■米国指標 雇用が分かる指標 ・雇用統計(失業率などの雇用情勢に関する統計) ・ADP雇用統計(全米の非農業部門雇用者数の予測をするために開発された統計) ・新規失業保険申請件数(全米で1週間に新しく失業保険給付を申請した数) 物価が分かる指標 ・消費者物価指数(CPI)(消費者が日常的に購入する商品の小売価格が 前回より何%変動したのかを示す指数) 景気が分かる指標 ・国内総生産(GDP)(一定期間内に国内で産出された付加価値の合計金額) ・ISM製造業景況指数(アメリカの製造業者の景況感を示す指数) 金融政策が分かる指標 ・FOMC(アメリカの金融政策を決定する会合)が発表する政策金利 次回:ユーロ圏で重要な経済指標

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